非再生可能エネルギー
スイスのエネルギー消費は、3分の2以上が非再生可能エネルギーで占められており、これは、エネルギー供給を他国に依存することにつながる。なお、化石エネルギーの組み合わせ（化石エネルギーミックス） においては、石油が最も多く、原子力エネルギーがそれに続く。2050年までに気候目標（クライメイト・ニュートラル）を達成するために、スイスは化石エネルギーの比率の大幅な削減を目指している。
スイスの非再生可能エネルギーの割合は、総消費量の約 70%を占めている。エネルギーの組み合わせでは、石油が最も主要な存在であり、全消費量の3分の1を超える割合を占める。次いで原子力エネルギーが4分の1程度、天然ガスが10分の1程度を占めている。これらのエネルギーは、ほとんどが輸入されており、エネルギー供給を他国に依存している結果となっている。「エネルギー戦略2050」では、非再生可能エネルギーの割合の段階的な削減と、原子力発電所の廃止を目指している。
化石燃料を用いて生み出されたエネルギー（電気、ガソリン暖房油、地域暖房）の消費割合は、1990年には 84％だったが、2024年には 58％に減少した。この文脈において、 石油由来のエネルギーは、非再生可の中で最も顕著な例を示す1950年には総消費量の24％だったものが、1970年代初頭の全盛期には80％という高い割合に達した。2024年にはこの割合が46％になり、暖房油が減少する一方、燃料消費量が引き続き高い状態にある。スイスは、石油の大部分を精製された製品の形で他のヨーロッパ諸国から輸入している。国内の需要のうち、石油精製工場で処理されているのは4分の1に過ぎず、国内の製油所は1カ所しか存在しない。
1969年、スイスの原子力エネルギーの利用は、アールガウ州にあるベツナウ原子力発電所1号機の運転開始と共に始まった。続いて、ベツナウ2号機、ミューレベルク（ベルン州）、ゲスゲン（ソロトゥルン州）、ライプシュタット（アールガウ州）が始動した。2011年、連邦内閣は、原子力エネルギーから徐々に脱却していくことを決めた。すなわち、原子力発電所の新設はこれ以上行わず、現在ある原子力発電所は、稼働期間が終わった時点で廃炉にする。最初の廃炉は2019年にミュールベルク原子力発電所で行われ、次は2029年にベズナウ第一原子力発電所が停止する予定である。
スイスでは1970年代初頭から天然ガスを使用しており、その全量を輸入する必要がある。スイスでは、主に一般家庭での暖房用に天然ガスが使用され、産業界および商業部門がそれに続く。なお、長期契約により、ガスの供給（ノルウェー、かつてはロシア、そして一部の欧州連合加盟国やその他の国々との契約）および貯蔵（オーストリア、フランス、ドイツ、イタリアなどにおいて）が確保されている。スイスは12の供給ポイントで国際的な天然ガス輸送網に接続しており、北欧のガスをイタリアへと繋ぐ重要な中継地でもある。